Googleが、今最も「ヒップな」映画制作スタジオの一つ、A24に出資する。その額は約7500万ドル、韓国ウォンにするとおよそ1000億ウォンだ。投資の対象分野は、「映画制作用AIツールを開発するためのAI研究パートナーシップ」だという。そう、A24とGoogleがAI分野で手を組んだのだ。発表後の波紋は大きかった。A24とは何か。数多くのインディペンデント監督を卓越した企画力によって業界の第一線へと押し上げ、映画とグッズの波及力によって、映画が同時代のヒップスターと旧世代のシネフィルの双方を満足させるブランドになると証明してきた企業だ。より具体的に言えば、『ロブスター』や『フロリダ・プロジェクト 真夏の魔法』、『ヘレディタリー/継承』、『ミナリ』、『エブリシング・エブリウェア・オール・アット・ワンス』などの製作・配給を行ってきたスタジオだ。
 
数多くのオンライン・コミュニティーやA24の公式SNSには、スタジオの決定を非難するコメントが殺到した。AAA24メンバーシップ（A24が運営する公式の有料ファンクラブ・メンバーシッププログラム）の会員たちは、サブスクリプションを解約した画面のスクリーンショットをSNS上に公開した。今年、『バックルームズ』でA24史上最大の興行収益をもたらしたケイン・パーソンズ監督が、AIを「創造性の腐敗（Creative Rot）」と批判したばかりだったという事実も火に油を注いだ。その後A24は、「制作契約ではなく純粋な研究パートナーシップであり、映画制作やその他の特定のAIプロジェクトに関するいかなる義務も含まれず、A24の知的財産（IP）を用いてモデルを学習させることもない」と釈明した。

これまでにも、映画業界は何度かAIと戦ってきた。多くの人々が記憶しているのは、2023年春に始まったアメリカのメディア業界、正確には全米脚本家組合（WGA）と映画俳優組合・米テレビ・ラジオ芸術家連盟（SAG-AFTRA）のストライキだろう。両組合は2023年末、AIから自らの権利を守るための法的保障をプロデューサー側（全米映画・テレビ製作者協会）から勝ち取り、ストライキを終結させた。ストライキ終結後、メディア業界は徐々にAIに門戸を開いていった。ただし、その幅が大きいほど、反動もまた激しいものになった。第97回アカデミー賞で13部門にノミネートされたジャック・オーディアール監督の『エミリア・ペレス』と、10部門にノミネートされたブラディ・コーベット監督の『ブルータリスト』が、俳優のアクセント矯正に一部AIを使用したと明かした途端、賞レースで逆風にさらされた。
 
アレックス・ガーランド監督の映画『シビル・ウォー アメリカ最後の日』もまた、作品には登場しない場面をAIで生成し、ポスターイメージに使用したことで観客の反感を買った（奇しくも、『シビル・ウォー アメリカ最後の日』もA24作品だ）。各作品の制作チームは、AIの助けを借りたとはいえ、作品という芸術を主導し、そこに介入し、完成させたのはあくまで人間だったと説明した。しかし、論争はなかなか収まらなかった。要するに、人間の椅子をわざわざAIに明け渡す必要はないということだ。AIだからこそ容易にできることを、それでも人間だからこそ可能なものとして芸術を完成させようという声が絶えず上がった。少なくとも、2025年までは。

ところが2026年、潮目が変わった。Netflixは、俳優ベン・アフレックが共同設立したAI映画制作技術スタートアップ企業インターポジティブ（InterPositive）を、約5億8700万ドル（約8700億ウォン）で買収した。Netflixは公式声明で、契約は「実用的なポストプロダクションのための手段」であり、「テキストプロンプトからランダムな画像を生成するやり方ではなく、作品のオリジナル撮影素材を基に学習するツールを開発したもの」だと強調した。続いて、巨匠マーティン・スコセッシがAIスタートアップ企業ブラック・フォレスト・ラボ（Black Forest Labs, BFL）のアドバイザーになったことが報じられ、業界に衝撃を与えた。スコセッシ自身は、「映画はまだ約125年の歴史しか持たない若いメディアだからこそ、映画がどのように進化できるのかについて、私たちは開かれた姿勢を持つべきだ。AIを活用することによって、アイデアを制作チームにより明確かつ効率的に共有でき、彼らはそれによって、より知的な映画を作ることができる」と語っている。現代映画の始まりにして到達点とも評される監督がAI企業とタッグを組むという事実に対し、全米美術監督組合（ADG）などは、「スコセッシは、現在のキャリアに至るまで支えてくれた人間のアーティストたちに背を向けた」と非難した。しかし、その時点ですでに『アバター』シリーズのジェームズ・キャメロンは、テキスト・トゥ・イメージ変換モデルを開発するスタビリティーAI（Stability AI）の取締役に就任しており、『ロード・オブ・ザ・リング』シリーズのピーター・ジャクソンも、「AIはコンピューター・グラフィックス技術と大きく隔たるものではない」と語り、AIを受け入れる可能性を示していた。
 
人工知能（AI）と映画は果たして共存できるのだろうか。観客がすでに日常のツールとして受け入れているAIを、映画が制作のパートナーとして迎える日は来るのだろうか。2023年から考えつづけてきた問いだが、2026年になった今、以前とは異なる答えを出したい。関係者たちの反応に注目してみよう。A24は、消費者の失望に対して、交渉のテーブルに着くのはあくまで「人間」だと繰り返し強調している。道具の助けを受動的に借りるのではなく、交渉のテーブルに積極的に参加し、技術のルールを自ら作り、内部でクリエイター中心のツールを構築するという大義を掲げ、消費者の怒りを鎮めようとしている。また、数多くの監督たちとともに築いてきた自社ライブラリーは徹底的に守る方針だ。結局のところ、AIのサポートを受けるとしても、最終的な判断を下し、最後の防衛線を握るのは人間であるという点を強調している。

つまり、映画制作スタジオはもはやAIを阻止すべき外部の脅威とは見なしていない。統制し、取り込むべき中核資産として認識し始めているのだ。莫大な資本を投じて自社のパイプラインにAIシステムを統合するものの、独自のライブラリー（A24）や、特定作品の管理された撮影現場データ（Netflix）のみを外部に開放せず学習させることにより、独占データそのものを武器にしようとする流れが見える。マーティン・スコセッシの事例のように、プリプロダクションの段階で自ら構想したショットやフレームを直観的に伝えるためにAIを活用するのであれば、ベン・アフレックの言うように、「制作費という参入障壁が下がり、誰もが『グッド・ウィル・ハンティング/旅立ち』のような映画を作れる」日が来るかもしれない。
 
実際のところ、韓国映画界でも数多くのプロデューサーや監督が、かなり以前からAI専門企業とのコラボレーションを模索し続けている。猛烈な勢いで進化する新たなテクノロジーを映画に活用しようとする者もいれば、コロナ禍以降、映画投資市場の長期的な冷え込みを見て、低コストで高効率を追求しようとする者もいる。様々な映画祭も、業界関係者のためのAI関連フォーラムを毎年開催している。アジア最大のコンテンツマーケットである香港フィルマート（FILMART）は今年、「AIアカデミー」を新設した。映画制作にAIを効率的に活用する方法を、18のテーマで講義を行うワークショップだ。この潮流は、映画制作をめぐるバリューチェーン全体に大きな変化をもたらすだろう。だからこそ、今議論すべきは、人間が守るべき一線をどこまで厳格に定め、どれほど多様な可能性を保障するのかという点である。データを学習するAIに学び、それを使用する人間は、制作過程における雇用不安と労働構造の二極化にどのように対処していくのか。データとアルゴリズムに基づく企画が高度化すれば、A24や初期のNetflixが追求してきた「インディペンデント的な創造性」は、スタジオの投資判断からどれほど排除されるのか。2026年の今、AIに対する各スタジオの対応は大きな転換期を迎えている。